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看護師がユニット型特養に転職するメリットとデメリット

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看護師として働きたい人の中には、病院や診療所ではなく、福祉関係の介護サービス事業所にて働きたいと思っている方も少なくないでしょう。

高齢者に対する看護や、認知症高齢者に対する看護に興味を持っている方はたくさんおられます。

特に老人ホームなどの介護施設においては、現在どんどん高齢化に伴って増加している状況で、その中で働く看護師もどんどん増えています。

病院とは違って、高齢者の生活の中に溶け込んで看護業務を行うことになります。

医療処置など、病院とは圧倒的に少ないものの、認知症に対する看護の実践やターミナルケアについては、なかなか病院によっては経験のできないものであると思います。

夜勤がなかったり、一人ひとりに向き合って看護業務を行う事ができるという介護施設の看護業務の中でも、新型特養と言われる、ユニット型特養(ユニット型特別養護老人ホーム)の看護業務への転職に関するメリットやデメリットについて見ていきたいと思います。

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ユニット型特養とは?

看護師がユニット型特養に転職するメリットとデメリット

ユニット型特養とは、介護老人福祉施設と呼ばれる特別養護老人ホームの種類の一つになります。

新型特養とも言われ、対して旧型特養が従来型特養といいます。

社会福祉法人や医療法人が運営している介護施設で、原則的に要介護3以上の人が入所できる施設となっています。

ユニット型特養の中でも、地域密着型特養と呼ばれる特養が多く存在し、その地域に住む高齢者だけが入所でき、利用定員は29名以下という小規模での共同生活が行われています。

地域密着型特養ではない、ユニット型特養では、100名以上の入所定員の特養も珍しくはありません。

ユニット型特養の特徴は、施設内において「ユニットケア」を行っているという特養です。

ユニットケアとは、1ユニットを居住空間の単位として、高齢者である利用者が9名程度が共同で生活できる施設となっています。

1ユニットには利用者の居室がありますが、すべて個室となっています。

利用者に対するケアは、原則的に個別ケアで、出来る限り高齢者の生活ペースに合わせて援助が行えるように配慮されています。

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ユニット型特養における看護師の配置について

ユニット型特養に転職するメリット

ユニット型特養に配置される職員の中で多いのは介護職員ですが、利用者3名に対して、介護職員と看護職員の割合が常勤換算数で1名になるように配置しなければなりません。

中でも看護師は、常勤で1施設1名以上、利用者30人以下で1名、50人までで2名以上、130人までで3人以上、131人以上で50人ごとに1名を加えるという配置が求められます。

職員全体の中で看護師の人数が少ない事はお分かりかと思います。

夜勤において看護師を配置しているところは少ないですが、施設によっては夜勤はないもののオンコール対応の日もあるところは多くあります。

オンコール対応とは、夜勤をしている介護職員から利用者の状態変化にどのように対応すればいいかという「電話対応」であって、緊急搬送が必要か、頓服を服薬すれば良いのか、温めたほうが良いのか、冷やした方が良いのかなど指示をします。

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ユニット型特養のコンセプト

そもそも病院での入院施設と特養とは全く違い、生活を行う場所という色合いが強く、また特養のコンセプト自体が「終の棲家」であるために、生涯をその施設で過ごされる方が大半です。

そのためにターミナル色がとても強くなると言ってよいかと思います。

また特養の中でのユニット型というのは、従来型特養とは違い、完全に個別でのケアが必要ですので、介護施設の中でも一人ひとりへ向き合って看護業務を行う事が多くなります。

そのため、病院での集団的な看護業務に嫌気がさして介護施設、特にユニット型特養へと転職される方は少なくありません。

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ユニット型特養での看護業務とその役割

ユニット型特養での看護業務は、病院と比べると医療的な処置の割合はとても少なく、入所されている利用者に対して日々の健康状態の把握が主だった業務で、その状況に応じて適切な対応を行わねばなりません。

日々の生活上の介護に関してはおおむね介護職員が行いますので、医療的なケアであるバイタル測定、内服管理、軟膏塗布、各種処置、経管栄養の対応、医師への相談、病院への搬送や付き添いなどを行います。

ユニット型特養には、医師が配置されていますが、多くは嘱託であって週に数回回診という形で施設に来られる程度になります。

その回診時において、利用者の日々の様子を伝え、適切な対応方法などの指示をもらうようにします。

ユニット型特養での医療的な役割を多く担っているのが看護師で、介護職員から医療的な対応に関する質問は日常的にあります。

常に医師に対して指示をもらって行動するわけではなく、看護師自身が判断して看護業務を行うということが多いと思います。

病院から転職された人の中には、その判断について迷うことが多くあるようです。

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介護職員との関係について

看護師が介護の仕事をするには

基本的には、病院として治療をするという場所ではなく、生活を行うという施設であるという理解が必要になります。

利用者が高齢者になり、医療の必要性が高い方が多くおられるものの、その中でどのように生活をしていくべきかという部分において、介護職員と連携して看護業務を行わねばなりません。

どうしても看護師は介護職員よりも医療に対する知識に長けていたり、経験も長くある場合が多いことから、看護師が介護現場を引っ張ってしまうという事が起きがちですが、「生活施設」であるという事と、生活の主体は利用者であり、それを支えているのが介護職員であるという意識が必要です。

医療的な処置については、基本的に看護師が行いますから、業務はとても多忙になります。

介護職員でも喀痰吸引や経管栄養の行為を行える職員はいますが、それでもそれ以外はほとんど医療行為を行う事はできません。

優遇される介護の資格

ユニット型特養における看護師のメリット

ユニット型特養

病院での看護業務とは違い、一人の高齢者に向き合って看護業務を行ったり、関わったりする時間は圧倒的に多くなります。

介護現場はバタバタしていますが、それでも救急病院などと比べ、はるかに穏やかに看護業務を行う事ができます。

利用者の表情や感情を受け止める事が多くなりますし、一人ひとりを深くまでアセスメントして看護業務に当たる事も多くなりますので、それがまたモチベーションを高く維持して働くことができる人も多くおられます。

基本的には日勤勤務が多いのですので、身体的な負担は病院勤務と比べ、とても軽くなります。

夜勤において看護師を配置しているところもありますが少ないのが現状です。

ただしオンコール対応(夜勤をしている介護職員から利用者の状態変化にどのように対応すればいいかという「電話対応」)により、夜間電話がかかってくる事もしばしばあります。

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ユニット型特養における看護師のデメリット

医療ケアやリハビリを積極的に行いたいという看護師については、ユニット型特養では医療行為を相当制限される事になりますので注意が必要です。

特に病院勤務が長く、これからも自身の医療技術を落としたくないという人にとっては不向きな仕事かもしれません。

ただし医療的な対応を充実させるようとするユニット型特養も増えてきておりますので、各特養の医療的な特徴を掴むことが重要です。

またユニット型特養の給料は、病院での勤務と比べると低くなると言わざるをえません。年収で100万円単位で下がる事もあるかと思います。

ただし、そのユニット型特養の職員の中では、優遇された給料体系になっている事がほとんどです。

給料については、そのユニット型特養の考え方にもよりますので、求人情報などをチェックしておくことが良いでしょう。

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