給料交渉はできるのか、できないのか
さて給料交渉なのですが、実際にあるのかないのか、できるのかできないのかということで言えばあります。「できます！」
もちろん今までのキャリアが正当に評価され、期待を込めて報酬アップするということはよくある話です。
しかし、それほどキャリアがない場合や、未経験で介護職員になる場合に給料交渉ができるのでしょうか。
これについては、契約条件の交渉時には可能である場合があります。絶対できるとは言えませんが、絶対できないとも言えないということです。
ではなぜ給料交渉ができるのかということに触れながら、どのようにすれば給与交渉できるのかというポイントをお伝えしていきたいと思います。
良い人であれば、多少報酬を釣り上げても取りたい
そもそも介護業界というのは、人材不足であるのはみなさんも良くご存じである事実です。
ではどのように人材を集めるかということですが、これもみなさんご存知の求人媒体になります。
無料で掲載できる媒体ももちろんあるのですが、なかなかそれでは良い人材が集まりませんので、お金をかけて優良な求人媒体に掲載することになります。
求人媒体によっては数十万円というものも存在しますし、就職フェア―などのブースを出展する場合には数百万円というものもあります。
ようするに人材を採用するには莫大な費用がかかるのです。できれば広告費を使いたくはないのですが、使わないことには人が集まらないとも言えるのです。
ということは、本当に欲しい人が応募してきたとしたら、多少報酬を上げてでもその人を獲得したいと思いませんか。
そのままの報酬で、他の事業所に流れてしまう可能性があるとしたら、多少報酬をアップしてでも獲得したいんですよね。
採用担当としても余計な広告などに経費をかけたくないので、この人を獲得したいのが本音です。
職員などからの紹介の場合
例えば誰かの紹介でその事業所に応募するような場合は、給料交渉の狙い目であると言えます。
もしその紹介者がその事業所で信頼されている人であれば、その事業所もその人の紹介であればという気持ちがあるはずです。
さらに紹介者がこの事業所に対して、ものすごく期待できる人物であるという事が採用担当に伝わっていて、でも報酬面で他の事業所と比較検討しているということであれば、かなり可能性が高くなりますね。
「ここまでなら出せますよ」って、乗ってくるかもしれません。
資格取得者の場合
資格取得者であれば、採用面では優遇されます。
採用で優遇はされますが、給与交渉という観点で見れば、資格取得だけでは、難しいと思います。
ただし国家資格である介護福祉士や社会福祉士、精神保健福祉士を所持していると言うことであれば、話は変わるかもしれません。
介護福祉士は、その事業所の配置基準によっては、どんな人でも欲しいという状況があるかもしれません。
さらに、資格取得者で経験者という事になれば、話はもちろん変わります。どれくらいの経験をお持ちかによって、収入アップも可能となるでしょう。
例えば資格取得者で役職経験者や管理経験があるなどは、超即戦力になりますので、ここまでの経験をお持ちであれば、もう通常の転職活動をしてはいけません。
面接などにおいて、はっきりとそのキャリアを伝え、転職については他の事業所と比較検討していることを伝えましょう。状況が変わる可能性はあります。
それ以外の方は、自分の価値の図り方がなかなか難しいかもしれません。例えばいままで経験した仕事が介護業務ではなかったとしても、特別な経験をされているようなことであれば、それを活かすことができるかもしれません。
転職専門サイトのキャリアコンサルタントにまかせよう
今まで給与交渉ができる条件について話をしてきましたが、事業所の採用担当者と実際給料・年収等の交渉を行うと言うのは、なかなか勇気のいることだと思います。
もしも自分でなかなか難しいということであれば、やはり転職専門サイトなどのキャリアコンサルタントにお任せするのが一番手っ取り早いと思います。ここにはまったく遠慮することはありません。
キャリアコンサルタントは、転職活動の間だけですし、サービスの一環として条件交渉でありますから。
自分自身のキャリアすべてをコンサルタントにお伝えし、交渉が可能かどうか確認するのが良いでしょう。
キャリアコンサルタントも数々の転職を経験されていますので、どのくらいのキャリアがあれば、どれくらいの交渉が可能か知っておられます。上手に活用しましょう！
